現在高いスマホシェアを誇るOPPOってどんな会社なの?

アジアでシェアナンバー1のスマホブランドと言えば、今は断トツ「OPPO」(オッポ)です。
そんなオッポが、ついに日本市場に参入してきました。
オッポは、オーディオ&ビジュアル機器メーカーとして知られている、アメリカのOPPO Digitalと同じブランドとロゴを使っていますが、両社にはいったいどのような関係があるのでしょうか?
○OPPO Digitalってどんな会社なの?活躍範囲は?
AV機器のOPPO Digitalは、2004年にアメリカのカリフォルニア州シリコンバレーが誕生しました。
成熟市場と思われていた高級Blu-ray Discプレーヤーに参入して成功を収め、今はヘッドフォンやアンプといったパーソナルオーディオ機器にまで着手してきています。
日本におけるOPPO Digital Japanは、OPPO Digital製品の総輸入元、販売元ということで、子会社という意味ではありません。
中国でも2004年、広東欧珀移動通信が設立されました。
2008年にフィーチャーフォンでスマホ市場に参入し、2011年には初めてスマホを投入して、成長のきっかけを作りました。
○自撮り機能が充実
オッポはカメラ機能が充実した「カメラフォン」に着目し、スマホのセルフィーブームの立役者となります。
現在は主にアジアで活躍していますが、ヨーロッパやアフリカ、オセアニアなど世界30カ国にまでその勢いを広げてきています。
今後も注目ですね!

運転中のスマホ使用を防ぐために罰則強化

運転中にスマホを使うのは、日本で禁止されているだけでなく、世界でも共通の禁止事項です。
ドライバーが注意しなければいけないのは勿論ですが、スマホメーカーも、運転中に使用させないように配慮する必要があります。
○ながら運転を未然に防ぐために対策が必要
新しいiPhone Xは、運転中に使用したら危険が高まってしまいます。
スマホの絵文字やスタンプも充実してきているため、文字を打たなくても、運転中に簡単にメールで会話できることも、運転中にスマホを使ってしまう原因になっているようです。
スマホの「ながら運転」を防ぐためにも、最近、日本では罰則をさらに厳しくしました。
○スマホ「ながら運転」厳罰強化へ 
スマホのながら運転をもっと厳しく取り締まるためにも、「事故がなくても、懲役6か月以下」という厳しい規制がされるようになりました。
この改正法案は、スマホを操作して、交通の危険を発生させた場合、これまでの3ヶ月以下の懲役あるいは5000円以下の罰金から1年以下の懲役or30万円以下の罰金に引き上げるとしています。

スマホを使いながら運転する代償がさらに厳しくなる!

スマホを見ながら運転していると、自動車事故を起こしてしまうリスクが懸念されます。
そのため政府は、道路交通法改正で罰則を強化する方針であることが、1月13日、明らかになりました。
○罰則強化の内容とは?
改正法案によると、高齢者が運転する場合の事故が増えている現状を考慮して、都道府県公安委員会が、本人や家族の相談に対し、情報提供やアドバイス、必要に応じて指導する
「安全運転相談」に関する規定も新しく決まりました。
早くて1月22日に召集される通常国会で、提出されます。
                  
○取り締まり件数は年間100万件にものぼる?
改正法案では、スマホを使用することによる交通事故のリスクを発生させた場合の罰則として、現状の3カ月以下の懲役or50000円以下の罰金から、1年以下の懲役or30万円以下の罰金に厳しくしています。
要するに、これまで以上に罰則が厳しくなるということです。
大きな事故につながらなくても、スマホを見ながら運転していた状態が確認されれば、罰則対象となってしまいます…。
車を運転する機会の多い人は、スマホのながら運転は、これまで以上に注意しなければいけませんね!

遠隔サポートが充実してきた背景

皆さんこんにちは。今日は遠隔サポートのお話です。
最近、物理的に遠く離れたところからでも、遠隔操作できるサービスが浸透してきていますよね。「リモートアクセス」と呼ぶこともあります。
リモートアクセスを利用することによって、旅先でもおうちでも、会社とは離れたところにいながら、会社にいるかのようにデータにアクセスし、作業することが可能になりました。
○遠隔サポートが開発されたバックグラウンドには何があるのか
遠隔サポートが普及してきた背景には、スマホやタブレットなど、モバイル端末の性能が豊かになり、ネットワークの高速化が実現したことや、働き方の多様化も考えられます。
遠隔サポートのニーズは今だけのことに留まらず、今後もずっと増え続けていくと考えられるでしょう。
○遠隔サポートを利用するために必要なこととは
遠隔サポートサービスを利用するには、自分が権限を持ったパソコンやネットワークに、離れた場所から通信回線や、ネットなどを使って接続する必要があります。
現代では在宅勤務も増えつつあり、働き方が多様化してきています。
そんな時代の流れに追いついていくためにも、リモートアクセスのような便利な機能が必要になったと言えるでしょう。